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交通系ICカード解約・払い戻し方法|手数料一覧【2026年最新】

「引っ越しでもう使わない交通系ICカードを払い戻したい」「Suicaは手数料がかかるのにPASMOは無料って本当?」そんな疑問を持つ方は多いはずです。

交通系ICカードは全国相互利用できますが、解約・払い戻しは原則として発行会社の窓口でしか手続きできません。

結論から言うと、SuicaやPASMOなど多くのカードはデポジット(預り金)500円が全額返り、払戻手数料220円が残額から差し引かれる仕組みです。

一方、PiTaPaのような後払い式カードはデポジットがなく手数料550円がかかるなど、カードごとにルールが異なります。

本記事では、全国10種類の主要カードに共通する払い戻しの全体像・基本手順・手数料とデポジットの比較・注意点・よくある質問まで、2026年最新情報でまとめて解説します。

各カードの個別手順は記事内リンクから詳細記事に進めます。

この記事でわかること

交通系ICカード払い戻しの要点【まず結論】

交通系ICカード払い戻しの要点

交通系ICカードの払い戻しは、カードの種類によって「デポジット返金あり・なし」と「手数料額」が変わります。

まず全体像をつかんでおくと、後の手続きで損をしません。

デポジット500円は原則「全額」返ってくる

SuicaやPASMOなどカード型の交通系ICには、発行時にデポジット(預り金)500円が含まれており、払い戻し時に全額返金されます。

これはカードを「買う」のではなく「借りている」扱いのためで、返却すれば預けた500円が戻る仕組みです。

たとえば残高0円のSuicaを返却すると、手数料が差し引かれずデポジット500円がそのまま手元に戻ります。

ただしモバイルSuicaやApple PayのSuica、後払い式のPiTaPaにはデポジット自体が存在しないため、返金は残高分のみとなります。

払戻手数料は220円が主流(残高220円以下なら実質無料)

カード型の払戻手数料は220円が主流で、チャージ残高から差し引かれます。

残高が220円以下の場合は手数料が残高分までしか引かれず、結果的にデポジット500円だけが返ってくるため実質無料になります。

たとえば残高150円のSuicaなら手数料は150円分だけ差し引かれ、デポジット500円が満額返金されます。

そのため事前に残高を使い切ってから返却するのが、手数料を抑える最大のコツです。

なおPiTaPaは手数料550円と高めなので注意しましょう。

手続きは発行会社の窓口が原則

交通系ICカードは全国で「使う」ことはできても、払い戻しは発行した会社のエリア窓口でしかできません

たとえばJR東日本のSuicaを関西のICOCA窓口で払い戻すことはできず、Suicaエリアのみどりの窓口などへ行く必要があります。

引っ越し前に手元のカードがどの会社の発行か確認し、対応窓口を調べておくと無駄足を防げます。

📝 解約くんメモ
全国相互利用に慣れていると「どこでも返せる」と思いがちですが、払い戻しだけは発行会社の窓口限定です。
旅行先で不要になったカードを、その土地の別系列の窓口に持ち込んでも受け付けてもらえないケースが多いので、帰宅後に発行エリアで手続きするのが確実です。

払い戻しの基本手順【共通フロー】

交通系ICカード払い戻しの基本手順

カードの種類によって細かな違いはありますが、払い戻しの大きな流れはどのカードもほぼ共通です。

カード型とモバイル型に分けて、基本手順を確認しましょう。

カード型の払い戻し手順(窓口)

STEP1:チャージ残高を使い切る(手数料節約のため)。

STEP2:発行会社のエリア窓口(みどりの窓口・駅事務室・バス営業所など)へカードを持参する。

STEP3:窓口で「払い戻し」を申し出て、専用の用紙に記入する。

STEP4:残高・デポジットから手数料を差し引いた金額を現金で受け取り、その場で完了。

窓口で手続きするときの注意


窓口の営業時間外や、発行エリア外の窓口では払い戻しできません。
みどりの窓口は駅によって営業時間が異なり、無人化が進んでいる駅もあります。事前に対応窓口の場所と時間を確認してから向かいましょう。

モバイル型の払い戻し手順(アプリ)

STEP1:アプリまたは会員メニューサイトにログインする(モバイルSuicaは5:00〜23:45に手続き可能)。

STEP2:「退会(払いもどし)」メニューを選択する。

STEP3:返金先の銀行口座を指定し、退会を確定する。

STEP4:チャージ残高から手数料220円を差し引いた額が、手続き後おおむね2週間〜1か月で指定口座へ振り込まれる

モバイル型はデポジットがないため、返金は「残高−手数料220円」のみです。

残高が220円以下なら手数料は残高分までで、振込はされず退会のみとなります。

定期券・記名式カードの場合

定期券が載ったカードは、定期券部分の払戻計算(使用日数に応じた精算)が別途行われます。

記名式カード(My Suica・記名PASMOなど)は本人または家族のみ手続き可能で、運転免許証などの公的な本人確認書類の提示を求められます。

たとえば子ども用カードを保護者が払い戻す場合は、続柄が確認できる書類が必要になることもあります。

窓口へ行く前に各社公式で最新の必要書類を確認しておきましょう。

主要カードの手数料・デポジット比較表

主要交通系ICカードの手数料・デポジット比較

全国相互利用できる主要10種類のカードについて、発行会社・デポジット・払戻手数料を比較表にまとめました。

自分のカードがどの会社の発行で、いくら手数料がかかるかを確認しましょう。

各カード名から詳しい個別記事に進めます。

主要10カードの比較一覧表

各カードの発行会社・デポジット・払戻手数料は下表のとおりです。

大半が「デポジット500円・手数料220円」で共通しますが、PiTaPaだけは例外的なので最後に注意してください。

カード名/発行会社デポジット払戻手数料個別記事
Suica/JR東日本500円(全額返金)220円手順を見る
PASMO/首都圏私鉄・バス500円(全額返金)220円手順を見る
Kitaca/JR北海道500円(全額返金)220円手順を見る
TOICA/JR東海500円(全額返金)220円手順を見る
ICOCA/JR西日本500円(全額返金)220円手順を見る
SUGOCA/JR九州500円(全額返金)220円手順を見る
manaca/名古屋私鉄・バス500円(全額返金)220円(手数料分は残高から)手順を見る
はやかけん/福岡市地下鉄500円(全額返金)220円手順を見る
nimoca/九州私鉄・バス500円(全額返金)220円手順を見る
PiTaPa/関西私鉄・バスなし(後払い式)550円手順を見る

※モバイルSuica・Apple PayのSuicaなどスマホ版にはデポジットがなく、返金は「残高−手数料220円」のみです。

実際の金額は各社公式で最新確認してください。

デポジットがないカードに注意

すべての交通系ICにデポジット500円があるわけではなく、PiTaPaなど後払い式カードやモバイル版にはデポジットがありません

これらは「カードを借りる」前払い式と違い、利用額を後日クレジット決済する仕組みのため、預り金が発生しないからです。

たとえばPiTaPaは退会時に手数料550円がかかり、500円の返金もないため、カード型Suicaよりも解約コストが高くなります。

自分のカードが前払い式か後払い式かで損得が変わるので、解約前に必ず種類を確認しましょう。

払い戻し前に確認すべき注意点

交通系ICカード払い戻し前の注意点

払い戻しで損をしたり、窓口で手続きできず無駄足になったりしないよう、事前に確認すべきポイントがあります。

特に手数料の節約術と必要書類は、知っているかどうかで結果が変わります。

残高ゼロにすれば手数料を抑えられる

払い戻しで手数料220円を払いたくない場合は、事前にチャージ残高を使い切るのが有効です。

手数料は残高から差し引かれるため、残高が220円以下ならその分だけしか引かれず、カード型ならデポジット500円が満額返ってくるからです。

たとえばコンビニや自動販売機で残高を0円近くまで使ってから返却すれば、実質手数料ゼロでデポジット500円を回収できます。

解約前に確認すべき5つのチェックリスト

  • ✅ チャージ残高を使い切ったか(手数料節約)
  • ✅ 発行会社のエリア窓口を確認したか
  • ✅ 記名式なら本人確認書類を用意したか
  • ✅ オートチャージ・定期券の設定を確認したか
  • ✅ クレジット一体型なら別途解約が必要か確認したか

記名式・定期券は本人確認書類が必須

記名式カードや定期券付きカードを払い戻すときは、運転免許証などの公的な本人確認書類が必須です。

記名式は持ち主が登録されており、本人または家族以外は払い戻しできないルールになっているためです。

たとえば本人確認書類を忘れると窓口でその場で断られ、出直しになるため、無記名カード以外は必ず身分証を持参しましょう。

オートチャージ設定は事前に解除する

クレジットカード連携のオートチャージを設定している場合は、払い戻し前に設定を解除しておくのが安全です。

解除しないまま放置すると、想定外のチャージや請求が残るおそれがあるためです。

とくにビューカードやPASMO一体型クレジットカードなどは、カードの払い戻しとクレジット機能の解約が別手続きになります。

クレジット部分の解約は各カード会社の個別記事も参考にしてください。

交通系ICカードのよくある質問

交通系ICカードに関するよくある質問

交通系ICカードの解約・払い戻しについて、利用者からよく寄せられる質問をまとめました。

手続き前の疑問解消に役立ててください。

Q. 別のエリアの窓口でも払い戻しできる?

A. できません。

払い戻しは発行会社のエリア窓口に限られます。

全国相互利用で「使う」のは全国どこでも可能ですが、「払い戻す」のは発行元のエリアだけと決められているためです。

たとえばSuicaを関西で払い戻すことはできず、Suicaエリアのみどりの窓口などへ持ち込む必要があります。

Q. 残高があるカードを放置するとどうなる?

A. 最後の利用から原則10年間使わないと、カードが失効する場合があります。

長期間未使用のカードは無効化されることがあり、その場合は窓口で再有効化の手続きが必要になるためです。

残高やデポジットを無駄にしないためにも、使わなくなったら早めに払い戻すのがおすすめです。

Q. デポジットがないカードはどれ?

A. PiTaPaなどの後払い式カードと、モバイルSuica・Apple PayのSuicaなどスマホ版です。

これらは前払い式のカードと違い、預り金を取らない仕組みになっているためです。

そのため返金は残高分のみで、PiTaPaは手数料550円が別途かかる点に注意しましょう。

Q. 払い戻し後にまた使いたくなったら?

A. 払い戻し(退会)すると、そのカードは使えなくなり再発行が必要です。

払い戻しはカードを返却して契約を終える手続きのため、同じカードを再び使うことはできないからです。

しばらく使わないだけなら、払い戻さずに保管しておく方が手数料や再発行の手間を避けられます。

まとめ

交通系ICカードの解約・払い戻しは、カードの種類ごとにルールが異なります。

最後に重要ポイントを整理します。

  • カード型はデポジット500円が全額返金、払戻手数料は220円が主流
  • 残高220円以下なら手数料は実質無料(事前に使い切るのがコツ)
  • PiTaPa・モバイル版はデポジットなし(PiTaPaは手数料550円)
  • 払い戻しは発行会社のエリア窓口でのみ可能
  • 記名式・定期券は本人確認書類が必須
  • 各カードの詳しい手順は個別記事で確認を
📝 解約くんメモ
交通系ICカードは「全国どこでも使える」便利さの裏で、払い戻しだけは発行エリア限定という落とし穴があります。
引っ越しや旅行で不要になったカードは、残高を使い切ってから発行エリアの窓口で手続きするのが一番損のない方法です。
PiTaPaやモバイル版はデポジットがない点だけ、事前に押さえておきましょう。

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✍ この記事を書いた人

解約くん

解約救急車の管理人。さまざまなサービスの解約方法をわかりやすく解説しています。累計1,300件以上の解約手順を調査・記事化。困ったときの「救急車」として、正確でわかりやすい情報をお届けします。

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